内容紹介
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目次
- はしがき
- 序論 近代国民経済
- A.理想型としての近代国民経済
- B.現実の近代国民経済 主としての日本の場合
- C.本書の梗概
- 第1部 経済のミクロ的合理性
- 1.生産技術
- A.生産の樹木図
- B.生産関数
- C.生産工程の連結
- D.代替的な生産技術
- E.総生産関数
- 2.技術の選択
- A.異なる技術の併用
- B.生産計画の実行可能性と効率性
- C.利潤の条件付極大
- D.総額崇拝の誤謬
- 3.利潤の分配
- A.分配とイデオロギー
- B.合理的価値帰属
- C.合理性の双対性
- D.イデオロギー的利潤分配の非合理性
- 4.計画の変更
- A.企業者活動の相対性
- B.与件変動の効果(特殊な場合)
- C.与件変動の効果(標準的な場合)
- D.「要素集約性」と「要素の重要性」
- E.ストルパー・サミュエルソンの定理とリブチンスキーの定理の拡張
- 5.家計の行動
- A.家計の独立性
- B.伝統的需要理論
- C.代用効果と所得効果
- D.簡単な貨幣需要モデル
- E.消費、収入、貨幣保有の同時決定
- F.点数切符制度
- G.闇市場のある場合
- 第2部 市場機構と計画
- 6.伸縮価格経済
- A.価格決定の二方式
- B.競売買過程とザラバ過程
- C.価格調整方程式と基準財
- D.均衡価格の存在
- E.価格形成過程の分析
- 7.固定価格経済
- A.ケインズ登場
- B.賃金の下方硬直性
- C.ワルラスの法則の一般化
- D.ケインズ庶子の失業論
- E.有効需要の原理
- 8.分権的計画経済
- A.資本財および労働の最適配置
- B.ワルラス過程とケインズ・レオンティエフ過程
- C.分権的計画過程としての長期ケインズ・レオンティエフ過程
- D.価格公定の法則
- 第3部 国家による経済制御
- 9.財政と完全雇用
- A.政府の経済行為
- B.支出乗数の理論
- C.財政支出の効率化
- D.減税の乗数効果
- E.増税の触媒効果
- F.完全雇用乗数
- 10.二重構造と失業
- A.日本の潜在的失業
- B.農業を含んだケインズ型経済
- C.ケインズ政策と潜在的失業
製品情報
製品名 | 近代社会の経済理論 |
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著者名 | 著:森嶋 通夫 |