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目次
- 序
- 第一章 経済循環のモデル
- 第一節 基本的モデルの構成
- 一 経済学における巨視的分析 二 資本主義経済組織の構造 など
- 第二節 経済循環の構造
- 一 経済循環における企業の地位 二 経済循環における家計の地位 三 経済循環における政府の地位 など
- 第三節 経済循環における貯蓄と投資
- 一 貯蓄と投資との意義 二 貯蓄について など
- 第四節 国民所得分析の意義
- 一 国民所得分析の意義 二 国民所得研究の発展 など
- 第二章 国民所得の概念とその測定
- 第一節 予備的説明
- 一 国民所得概念の意義 二 富と所得 三 実質所得と貨幣所得
- 第二節 国民所得の概念
- 一 粗国民生産物 二 純国民生産物 三 国民所得 四 個人所得 五 可処分所得 など
- 第三節 国民所得の測定
- 一 分配国民所得の測定 二 生産国民所得の測定
- 第四節 実質国民所得の評価
- 一 物価変動の調整 二 物価指数の作成 三 実質所得の評価
- 第五節 所得不平等度の測定
- 一 所得分布の不平等 二 我国における所得分布 など
- 第三章 国民所得会計
- 第一節 企業の取引とその会計
- 一 貸借対照表と損益計算書 二 取引と会計 など
- 第二節 国民生産物勘定
- 一 生産表 二 附加価値表 三 国民所得表の作成 など
- 第三節 セクター勘定体系
- 一 セクター勘定の意義 など
- 第四節 国民経済計算
- 一 国民経済計算の内容 二 国民経済予算の構成 など
- 第四章 国民所得水準の決定
- 第一節 概説
- 一 予備的説明 二 所得決定機構の基礎
- 第二節 消費と貯蓄
- 一 消費と貯蓄との関係 二 消費性向と貯蓄性向
- 第三節 投資
- 一 投資の意義 二 予想利潤と投資 三 利子率と投資 など
- 第四節 所得水準の決定
- 一 所得の均衡水準 二 貯蓄と投資とによる所得決定 など
- 第五節 貨幣と所得
- 一 貨幣の需給と所得水準 二 利子率と所得水準 など
- 第五章 国民所得水準の変動
- 第一節 消費及び貯蓄性向の変化と所得
- 一 消費及び貯蓄性向の変化 二 消費及び貯蓄性向の変化と所得水準
- 第二節 貨幣供給の変化と所得
- 一 貨幣供給の変化 二 貨幣供給の変化と所得水準
- 第三節 貨幣需要の変化と所得
- 一 貨幣需要の変化 二 貨幣需要の変化と所得水準
- 第四節 投資と利子率との関係の変化
- 一 予想利潤の変化と投資需要の変化 二 投資の限界効率と利子率 など
- 第五節 投資の変化と所得
- 一 乗数 二 乗数理論の前提 三 誘発投資と加速度原則 など
- 第六節 国民所得と雇傭水準
- 一 賃金率と雇傭水準 二 物価及び国民所得の変動と雇傭水準
- 第六章 国民所得水準の安定
- 第一節 安定政策の意義
- 一 安定と進歩 二 安定と完全雇傭
- 第二節 財政政策と国民所得水準
- 一 出発点の形式的説明 二 拡張的財政政策の内容 など
- 第三節 財政政策による安定化の限界
- 一 均衡財政の現実的限界 二 赤字支出の財源別作用 など
- 参考文献
- 索引
製品情報
製品名 | 国民所得分析(現代経済学叢書) |
---|---|
著者名 | 著:木下 和夫 |